継続可能な地域医療体制について - 感染災害の現場

2021年度になってからはどのようなお仕事をなさっているのですか

一つ目がドライブスルーでのPCR検査の責任者、二つ目が療養施設となっているホテルでのオンコール調整の責任者です。ほかの都道府県とは異なるのかもしれませんが、私どもの総合地域医療教育支援部が担当しているホテルは医師が往診したり、ホテルの中でレントゲン検査や採血検査ができるようなシステムを導入しています。ホテル入所者に対して、東北大学病院から医師が往診するという建て付けですので、東北大学病院のIDが発行されています。在宅医療でもレントゲンを撮ったりしますが、それと同じような仕組みです。もちろん宮城県とよく相談して、法的な手続きや整合性がイリーガルにならないように整えています。

提供元:東北大学病院

4カ所あるホテルのうちの一つは診療を行えているのですね。

私どもの総合地域医療教育支援部が担当しているホテルに関しては点滴、酸素、処方といったことが可能ですので、病床数がぎりぎりの逼迫した状況であってもある程度の医療を提供できています。一般的には陽性者を振り分けるときに入院なのか、ホテルなのかということになるわけですが、東北大学ではホテルをさらにカテゴライズしています。入院、多少なりとも医療を受けられるホテル、ほとんど無症状の方のホテルというふうに、3階層に分けており、医療を受けられるホテルを担当しているのが私どもの教室です。

提供元:東北大学病院

ドライブスルーについてはいかがですか。

私どもの教室が全体の半分ぐらいを担当しています。そのほか、耳鼻咽喉科、救急科、仙台市医師会の先生方が定期的に参加してくださっていますが、そこのマネジメントは医療診療所長として、私が行っています。

ほかにどのようなお仕事をなさっているのですか。

三つ目がコロナ災害対策医療調整本部での仕事です。この本部が2020年12月14日に立ち上がったのですが、私はそこで新規陽性患者さんの入院調整を行っています。2020年4月の段階で搬送コーディネーターという役割を与えられていたのですが、宮城県は感染者が少なかったこともあり、保健所の担当の方が直接、病院とやり取りをしていて、困ったときに私たちに相談するというスタイルだったんです。しかし、それでは回らないということになり、宮城県からの要請を受けて、この本部を作りました。本部長は東北大学病院の冨永悌二院長、私は副本部長です。本部員を誰にするかは私に任せていただきました。

提供元:東北大学病院

本部員はどのような方々なのですか。

統括DMATの方々が中心です。2019年の台風19号は宮城県にも大きな被害をもたらしました。そのときに現場で病院避難や透析患者さんの転院などの調整をしていた強者(つわもの)の人たちが仙台市内にいて、私もよく知っている人たちなので、お願いしました。最終的には8人(2021年8月現在は10人に増員)に決まり、輪番制で担当できるようにしました。重症の患者さんは別に重症担当の本部員を窓口担当にしたんです。そうした医師が具体的な調整を行うと、やはりスムーズになりますね。

入院先の病院とはどのような連携を取っていらっしゃるのですか。

入院先の病院は一部を除き、ほぼ全てが東北大学の関連病院であり、同門ですので、東北大学の病院長である本部長から要請が来ると、「実家が困っているんだから助けましょう」というコンセンサスが得やすいです。見ず知らずの保健所から「この患者さんをお願いします」と言われるのと、同門の大学の関係者から「この患者さんにはこれが必要です」と言われると、「この患者さんは入院だね」と納得していただいたうえで、受け入れもしやすくなります。保健所の保健師さんも医療職ですから知識はおありですが、やはり医師の「この患者さんは入院です」という判断に対しては「そうですね」という納得に繋がるようです。私は副本部長ですが、事実上の職務責任者として、そうした調整を行っています。

（9月号に続く）